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新耐震基準でも倒壊する!?熊本地震から学ぶ、大地震の被害の防ぎ方

投稿日:2018年9月30日 更新日:

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2016年に発生した熊本地震では、震度7を2回観測した熊本圏益城町を始め各地で甚大な被害が起きました。    あまりにも強い地震だった為、新耐震基準の建物でも「倒壊」の被害が出たのはご存知でしたでしょうか。

 

2016年に発生した熊本地震では、震度7を2回観測した熊本圏益城町を始め各地で甚大な被害が起きました。

 

あまりにも強い地震だった為、新耐震基準の建物でも「倒壊」の被害が出たのはご存知でしたでしょうか。

 

 

こんにちは!ビジベース管理人の『キク』(@busi_base)です。

 

熊本地震では新耐震基準の中でも「2000年以降」の最新の基準にて建築された建物が倒壊してしまい各研究者たちも驚いたようです。

 

新耐震基準だからと言って安易に安心するのではなく、熊本地震並みの大地震に向けた対策をまとめていきます。

 

※地震対策の構造の違いについては耐震・制震・免震構造の特徴、メリット・デメリットを比較しました。をご覧下さい!

耐震・制震・免震構造の特徴、メリット・デメリットを比較しました。

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※市町村の耐震診断については旧耐震基準の自宅は市区町村、自治体の耐震診断を無料で利用しよう!をご覧下さい!

旧耐震基準の自宅は市区町村、自治体の耐震診断を無料で利用しよう!

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新耐震基準と旧耐震基準

 

熊本地震で衝撃的だったのは「新耐震基準」の建物でも倒壊もしくは全壊状態になったことです。

 

日本では大きな地震が起こるたびに建築基準法を見直してきた歴史があります。

 

1978年の宮城県沖地震を機に、1981年に建築基準法が改正され、震度6強~7程度で倒壊しない水準を求めるなど大幅に耐震基準が引き上げられました。

 

これが新耐震基準と呼ばれるもので、それ以前は旧耐震基準として区別されています。

 

また、1995年の阪神・淡路大震災では木造家屋に多大な被害が出たために、2000年の改正で木造の柱と土台を接合する金具や壁の配置に関する規定を厳格化し、耐震性がさらに強化されました。

 

しかし、熊本地震では2000年以降に建てられたものでも全壊した建物があるのです。

 

接合の一部が施工不良といったケースもありましたが、激震が2回も続いたことで、1回目で耐震性が低下し、2回目の衝撃に耐えられなかったのではないか、という見方もされています。

 

それでは今から出来る大地震への対策としてはどんなものが考えられるでしょうか?

 

 

新築は「耐震・制震・免震構造」・「鉄骨orRC」を採用する

 

これから戸建・アパート・マンションの新築を考えるならば、コストは上がりますが、木造よりは鉄骨造、鉄筋コンクリート造りにした方が建物の安全度はグンっと高まります。

 

国交省の発表では、熊本地震で新耐震基準以降の鉄筋コンクリート造の建物の倒壊はありませんでした。

 

収入とのバランス上、難しいものがありますが、建物の資産価値を守り、中で暮らす入居者の安全を考えるなら、耐震性を重視した計画というのも一考でしょう。

 

ただし、やはり費用的にも木造でないと厳しいという場合も多いでしょう。

 

木造の地震に対しての構造形式としては「耐震構造」・「制震構造」・「免震構造」が知られています。

 

参考に、国交省の発表では熊本地震で、住宅性能評価で耐震等級3以上の建物の倒壊はありませんでした。(大部分が被害無し)

 

賃貸物件ではまだ「耐震構造」・「制震構造」・「免震構造」を採用している物件はあまりありませんが、今後注目される可能性があります。

 

※構造の違いについては耐震・制震・免震構造の特徴、メリット・デメリットを比較しました。をご覧下さい!

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築古の物件を所有する場合は?

 

では、築古物件、特に「旧耐震基準」にて建築された物件の所有者はどんなことを行うべきでしょうか?

 

まず手始めに耐震診断を行いましょう。

 

居住用の旧耐震基準の建物であれば各市区町村にて無料の簡易診断や、費用補助が受けられる詳細診断を受けることができます。

 

※耐震診断については旧耐震基準の自宅は市区町村、自治体の耐震診断を無料で利用しよう!をご覧下さい!

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その結果必要であれば、補強工事を行うことをおすすめします。

 

地元の工務店やゼネコンへの相談はもちろん有効ですが、行政へ相談してみるのもよいでしょう。

 

自治体によっては工事の補助金を支給しているところもあります。

 

専門家の紹介などいろいろなアドバイスをもらえ、気軽に相談に応じてくれます。

 

 

意外と見落とされがちな「地盤の強さ・地形」

 

地震対策を考える時、意外と見落とされているのが「地盤の強さ」です。

 

構造面も大事ですが、地盤の強さもとても大事な要素です。

 

建築を計画する際は地盤調査を行いますが、その結果地盤の強さ、緩さが分かります。

 

緩ければ杭打ちや、地盤改良が必要なります。

 

また、土地の種類や地下水の高さが分かるので、地震発生時の液状化の可能性も予測することができます。

 

しっかりした地盤対策を行うことで、倒壊の危険性を下げることができます。

 

また、地震以外の自然災害の可能性もあるので、ハザードマップを確認しつつ、崖の近くや川の近く、斜面で後ろが山にになっているところなどは避けたほうがいいでしょう。

 

 

まとめ 点検や耐震診断の活用も有効です。

 

あまり2000年以降の建物が倒壊したと言うと怖がられてしまうかもしれませんが、それでも旧耐震基準の建物と比べると大きな差があり、被害は少なかったです。

 

ただ、それでも一度でも震度5~6程度の地震を受けてしまうと、建物の変形や接合部が緩んでしまう場合があるので、1981年以降の建物であっても点検や耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか?

 

新築をこれから建てる予定の方も既に持ち家の方も、熊本地震の例を思い出し、大きな地震にも耐えられる家づくりや補強工事を進めていきましょう。

 

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  • この記事を書いた人

キク

東京都在住の20代後半男性です。 会社の代表取締役として不動産賃貸業(投資)と「ビジベース」を運営しています。 元不動産仲介営業マン。楽しく発信していきたいと思います。

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