地震・火災・台風・津波・土砂崩れ・洪水など、自然による災害は不動産には付き物です。
しかし、なにも対策を打たないままでは、大事な不動産が大きなダメージを受けてしまいます。
ではそんな災害リスクへ立ち向かう為にはどんな対策をしたら良いのでしょうか？
こんにちは！ビジベース管理人の『キク』（@busi_base）です。
地震大国の日本だけあって地震は避けては通れない課題です。
また、地震を原因とした火災や津波なども警戒する必要があります。
今回はそんな災害リスクやそれに対する対策方法をまとめましたのでご覧下さい！
※その他の不動産投資におけるリスクについては【総まとめ】不動産投資のリスク・デメリット・対策一覧【保存版】をご覧下さい！
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【総まとめ】不動産投資のリスク・デメリット・対策一覧【保存版】
「不動産投資は儲かる！」「不動産投資で不労所得！」なんて甘い言葉はたくさんありますが、リスク・デメリットから目を背けていませんか？ いかにリスクやデメリットを対処して、市場 ...
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災害リスクとは？
災害リスクとは不動産賃貸業（投資）におけるリスクの一つで火災、地震、津波、台風などの自然災害による被害を受けるリスクのことを言います。
日本に住んでいる以上、どこに住んでいても地震からは逃げることができません。
災害リスクで一番被害を受ける可能性が高いのは「地震」です。
また当然、火災や台風で被害が出る可能性もあるでしょう。
いつ起こるかもしれない天災に対し不動産オーナーとしてはどういった対策を取ればよいのでしょうか。
災害リスクへの対策・軽減する方法
建物の構造を選んで物件を購入する
地震に強い建物が否かをを判断するには第一に建物の構造を見ます。
主な建物の構造には木造・軽量鉄骨・重量鉄骨・鉄筋コンクリート（RC）・ 鉄骨鉄筋コンクリート（SRC）があります。
強度も一般的に木造＜軽量鉄骨＜重量鉄骨＜RC・SRCの順になっています。
RC・SRC造は地震や台風にも強いと言われています。
※それぞれの構造・工法については一戸建て５つの工法の種類、メリット・デメリットのまとめをご覧下さい！
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一戸建て５つの工法の種類、メリット・デメリットのまとめ
一戸建ての購入を検討している方にとっては工法（建て方）も重要な検討材料の一つになります。 今回も家づくりにおける最初の大事なテーマになりますので一つ一つ確認していきましょう ...
建物の築年数を見て物件を購入する
とはいえRC・SRC造であれば何でも安心というわけではありません。
中古物件の場合、建物がいつ建築されたかで耐震性が異なるからです。
耐震基準は地震が起こるたびに改正され、耐震性をより強化したものとなってきました。
1981年の耐震基準以降に建てられた建物であればひとまずは安心とみられています。
それ以前の建物はほとんど新耐震基準を満たしておらず直下型大地震が起これば倒壊する危険性があります。
そういった物件は慎重にチェックした方が良いでしょう。
建物診断（インスペクション）を受けてから物件を購入する
新耐震基準の適用に関係なく施工ミスなので危険性が高い建物もあります。
外壁にひびやシミが大量にある物件は設計ミスや施工ミス、地盤の弱いなどの問題がある可能性があります。
物件を購入する際は建物の見た目もよく観察しましょう。
とはいえ見た目だけの判断も難しいものがあります。
耐震偽装問題では素人目には立派な新築マンションも中を見たらスカスカという恐ろしい状況だったわけです。
見た目だけではなかなか分からないのが建物の強度です
不動産会社によく確認することが大切です。
さらに心配なら専門家による建物調査（インスペクション）を利用するのもいいかもしれません。
費用は掛かりますが、劣化の状況や欠陥の有無も分かりますので安心です。
ハザードマップを確認してから物件を購入する
市区町村などの自治体が発行している「ハザードマップ」を購入前に確認しましょう。
ハザードマップとは自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図に表したもののことを言います。
浸水予想、土砂災害、津波高潮による災害などの危険が高いエリアが分かるようになっています。
火災・地震保険などの損害保険でカバーする
火災や地震に対する対応策の基本中の基本はしっかり保険をかけることでしょう。
地震保険は任意保険料も高いので迷いがちですが、保険をかけない物件が地震で倒壊してしまったらローンだけ残る結果になってしまいます。
また地震が原因で起こった火災や津波などは地震保険に入っていないと保険金は降りません。
※詳しくは地震保険の加入率が低い理由。損とは言えない加入する意味とは？をご覧下さい！
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地震保険の加入率が低い理由。損とは言えない加入する意味とは？
地震が原因による建物の倒壊・火災・津波・土砂災害などの被害は火災保険に加入しているだけでは保険金はおりません。 地震保険に加入していなければ、補償が一切無いにも関わらず地震 ...
保険に入る際はカバーする範囲や保険金がおりる条件が様々ですので契約内容をよく確認する必要があります。
複数物件の購入でリスクを分散する
耐震偽装やアスベストなど保険ではカバーできないリスクもあります。
また、同一市区町村内に複数物件が固まっていると、大地震などが起きた際に大損害を受ける可能性があります。
これに対しては空室リスクを抑えるのと同じ理論で複数の物件を持つことでリスクを分散させます。
違う価格帯の物件やエリアを分散することで効果を発揮します。
まとめ 災害リスクの少ない立地で購入し、保険には出来る限り入ろう
災害リスクは自然によるものですので、完全に防ぐことはほぼ不可能でしょう。
ですので、発生した際も被害が最小限で収まるような物件を購入し、保険には原則加入するということが大切になります。
※その他の不動産投資におけるリスクについては【総まとめ】不動産投資のリスク・デメリット・対策一覧【保存版】をご覧下さい！
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【総まとめ】不動産投資のリスク・デメリット・対策一覧【保存版】
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